鷹です。
30代後半でノンキャリ国家公務員(地方局)からノンキャリ国家公務員(本省)へ転職し、その後40代になって民間企業へ転職しました。
35歳を超えると転職が難しい(35歳転職限界説)という話を聞いたことはありませんか?
私は40歳で未経験業界へ転職しましたので、35歳転職限界説を乗り越えたと言えます。
35歳転職限界説とは何なのか、35歳を超えても転職できるのかということについて触れたいと思います。
35歳転職限界説とは?
「35歳転職限界説」とは、35歳を過ぎると転職が難しくなるという考え方です。
この説が生まれた背景には、以下のようなものが挙げられます。
終身雇用・年功序列の名残
この説は、新卒で入社した会社に定年まで勤め上げるという終身雇用・年功序列の仕組みが存在していた時代の名残と言えます。
同じ会社で定年まで勤め続けるという前提の中では、35歳以降に転職すると、定年までに出世・昇進することが困難になるという時代でした。
若手採用の傾向
企業側の心理として、若い世代を採用して教育コストをかけ、長期にわたり自社で活躍してもらうために、年齢が若い人を採用するモチベーションが高い傾向がありました。
実際に、ハローワークなどでは「長期勤続によるキャリア形成を図るため」という理由で、35歳未満の年齢制限をかけられる求人が多くあったようです。
人材市場の状況
かつては労働力人口が豊富で、企業側が人材を選べる状況にありました。
そのため、上記のとおり若い世代を採用することに重きを置いた採用方針の中では、35歳以上の転職者は不利な立場に置かれることが多かったと言えます。
35歳転職限界説の変化
このような背景のもと、「35歳転職限界説」が生まれたわけですが、今はどうなのでしょうか。
結論から言うと、現代において35歳転職限界説は必ずしも当てはまらないと言っていいでしょう。
それは人材の流動化が進んでいることが大きな要因と言えます。
人材の流動化が進むこととなった理由には、次のことが考えられます。
労働市場の変化(人材不足)
厚生労働省の統計によると、有効求人倍率が1.0倍を上回る売り手市場の状況が続いています。
このような労働市場の変化により、労働者が自身のキャリアを主体的に選択する機会が増えています。
働き方改革の推進
働き方改革の推進により、多様な働き方を選択できる社会となりました。
これにより、終身雇用にこだわらず、中途採用や復職といった機会が広がっています。
育児や介護との両立など、労働者の多様化したニーズに対応するため、より柔軟な就業機会が求められるようになりました。
労働者の価値観の変化(多様性)
特定の会社で定年まで働き続けるというスタイルが一般的ではなくなり、転職に対する心理的なハードルが低くなりつつあります。
そういった中で、長時間労働を回避することに主眼を置くことや、リモートワークを選択すること、一方で過酷な勤務環境であってもスキルを身につけることを重視した職業選択など、労働者自身がさまざまな働き方を選択できるようになりました。
そして労働者を確保するために、労働者が望む働き方を実現させる企業も増加し、より多様な働き方が促進されるようになってきています。
企業の人材戦略の変化
企業側も、新しいメソッドやスキルを獲得するために、異なる環境で経験を積んだ人材を採用することのメリットを認識するようになりました。
これにより、中途採用や異業種からの転職者の受け入れが増加しています。
35歳以降の転職を成功させるために
人材の流動化が進み、35歳転職限界説が当てはまらなくなってきたと言っても、何の準備もなしに誰もが転職に成功するということではありません。
35歳以降の転職を成功させるためには、次のことに取り組む必要があります。
もちろん、これ以外にもやるべきことはいろいろありますが、特に重要なものを列挙しました。
スキルと経験の明確化
自分の強みやスキル、これまでの経験を明確に把握し、アピールできるようにしておきます。
特に、次の企業へ持ち越せるスキル、つまりポータブルスキルを明確にすることが大切です。
これには専門知識だけでなく、問題解決力、協調性、マネジメント力、コミュニケーション能力なども含まれます。
キャリアビジョンの構築
自分の理想とする働き方や将来のキャリアプランを明確にし、そのキャリアプランに基づいて転職先を選びます。
キャリアプランとは、必ずしも仕事に限ったことではなく、私生活も含みます。
何を大切にするかは人それぞれです。
家族との時間を最優先にするために、仕事はそこそこにしたい人もいれば、がっつり出世して高額の年収を得て金銭で家族に貢献したい人、はたまた私生活とかお金とか関係なく、好きな仕事に没頭したい人。
ビジョンが異なれば当然働き方も異なります。
自分が理想とするキャリアビジョンを構築することで、おのずとどういう企業へ転職すべきかも絞られてきます。
専門性の強化
35歳以降の転職では、専門知識やマネジメント能力がより重視される傾向があります。
そのため、自分の専門分野でのスキルアップや、新たな資格取得などを通じて、専門性を強化することが重要です。
私自身、公務員として勤務していた時代の経験・スキルをアピールして転職しましたが、それだけでは足りないということは自覚していましたので、転職活動している最中でも、不足している経験値を少しでも穴埋めするために勉強していました。
転職エージェントの活用
年齢や経験に応じた求人を提供してくれる転職エージェントサービスを利用し、自分に合った転職先を見つけることが大切です。
転職エージェントは、転職市場における様々な情報を持っています。
その情報を使わずして転職を成功させることは困難と言っても過言ではありません。
特に、35歳以上の転職に強みがある転職エージェント、また現職が公務員であれば公務員からの転職支援に強い転職エージェントを利用することが肝心です。
面接対策
自分の経験やスキルをアピールできるように、面接に臨む姿勢を磨くことが重要です。
これまで、どれだけ優秀な実績を残し、現職で評価されていたとしても、面接官はそれを知りません。
面接官に伝わるように、明確化した経験とスキルをわかりやすく職務経歴書に記載し、そしてわかりやすく面接で説明する必要があります。
これは、何度か面接を重ねたり、職務経歴書の添削を受けるうちにだんだんとコツがわかるようになりますので、最初から完璧にやろうとせず、実践してみることが大切です!
まとめ:年齢ではなくスキルを見られる時代
35歳転職限界説は、過去の概念であり、現代においては必ずしも当てはまらないということがご理解いただけたかと思います。
年齢を重ねることは決してマイナスではなく、経験や実績を積み重ねることで、より魅力的な人材になることができます。
転職を検討している方は、ぜひ積極的に行動し、新しいキャリアを築いてください!
★転職活動をしてみようかなと思った方!次の記事でおススメの転職サイトと転職エージェントを紹介しています。
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